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お知らせ

インターナショナルSOSファウンデーションが、教育業界内で起こる送還や避難の主な原因を発表 海外に渡航する生徒は、ビジネスで渡航する人よりも約3倍のメンタルヘルスサポートが必要

20201 - 渡航医療と安全の統合ソリューションを世界中のクライアントに提供するインターナショナルSOS(日本法人本社:東京都港区 代表取締役マーク・アタウェイ)は、2025[1]までに、約8万人の生徒が、人気のある留学プログラムを通じて、新しい刺激や機会を求めて海外に出ていくだろうと予測されています。旅行は、留学と同様に、潜在的なリスクを伴います。インターナショナルSOSファウンデーションは、新しいホワイトペーパー「高等教育で新しいリスクを管理する」で、短期、長期留学で海外渡航をする生徒、仕事で海外渡航をするスタッフや教職員のために、安全面、セキュリティ面、健康面リスクを軽減することの重要性をハイライトしました。新しいホワイトペーパーは、大学、高等教育機関が直面している主な流動性リスクや課題、また様々なソリューションやベストプラクティスから調査しています。

調査の一例では、世界中の教育業界内でインターナショナルSOSが対応したケースのうち、47%がアジアパシフィック、25%がヨーロッパ、18%がアメリカ、10%がアフリカでした。全世界の外国人留学生のうち、13%のみの留学生がアジアに渡航していますが、46%の医療ケースと37%のセキュリティケースが取扱われました。

ホワイトペーパーに掲載されているケースレビューは、教育業界における海外渡航者の避難や送還の最大の原因については記載されていません。

  • 30% 怪我
  • 16% 胃腸の病気
  • 8% メンタルパーソナリティ、精神病 

海外へ渡航する生徒は、ビジネスで渡航する人よりも約3倍のメンタルヘルスサポートを必要とします。

インターナショナルSOS・アシスタンス& MedAire アメリカ地区担当のRobert L. Quigley医師(教授、兼シニア副社長、兼リージョナルメディカルディレクター)は次のように述べています。「教育業界は、多様な生徒や従業員、機関の文化や制度により、他業界に比べて非常に様々な課題に直面しています。教育業界のスタッフの予測できる健康やセキュリティリスクを完全に軽減するためには、これらの課題は特に教育機関を不安定にさせます」。

国際高等教育エキスパート、国際教育機関のリサーチ&ストラテジー部 前シニアアドバイザーのRajika Bandhari氏は話します。「私たちは、全世界の生徒の移動について、様々な要因により非常に大きなシフトが起きていることを認識しています。全世界で、教育業界のための要求はエスカレートしています。その要求は国の国内機関によって、他の受け入れ国によって満たしていきます。同時に様々な国の政治や社会シフト、厳しい入国規定は、学生が留学する場所にも影響しています」。

「高等教育で新しいリスクを管理する」は包括的なレビューであり、ガイダンスでもあります。以下は記載内容です。

  • 生徒の移動トレンドとインターナショナルSOSのアシスタンスケース
  • 大学の法的責任
  • 生徒やスタッフの健全な精神面を管理する
  • LGBTQのトラベルリスクを軽減する
  • 生徒、教職員、スタッフのための、全世界のテレコンサルサービス
  • 世界中の大学、機関からの高等教育リスク専門家とのインタビュー

(Bocconi University, Wintec Waikato Institute of Technology, London South Bank University, RMIT University Vietnam, Glion Institute of Higher Education and Les Roches Global Hospitality Education - Sommet Education Group, MIT, University of Pennsylvania, University of Calgary, Singapore Institute of Management, and Frankfurt School of Finance and Management)

 

「高等教育で新しいリスクを管理する」のホワイトペーパーダウンロードはこちらから

 

 [1]経済協力開発機構

 

インターナショナルSOS財団について

International SOS Foundation Logo sml (1).png

インターナショナルSOS財団(www.internationalsosfoundation.org)は安全配慮義務を推進する団体として2011年に創立されました。当財団はインターナショナルSOSからの助成金で設立された独立した非営利組織であり、慈善団体として登録されています。渡航リスクに関する研究の実施・公表を通じて、海外や遠隔地で働く従業員への安全配慮義務の理解促進とリスク軽減を目指しています。

 

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