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NPO法人
クロスフィールズ さま



「すべての人が働くことを通じて、想い・情熱を実現することのできる世界」-そんな未来の姿を目指し2011年に創業。日本企業で働く人々に、新興国であらゆる枠を超えて社会課題の解決に挑む機会を留学ならぬ「留職」プログラムを通じて提供。 日本社会はこれから多くの複雑で多様な社会課題に立ち向かうことになり、未来を切り拓くことのできるリーダーが求められています。ではどうすればそのようなリーダーを育てられるのか。私たちは、強い「想い」を持つことが最も大切だと考えます。留職を通じてこれまでの枠を超えて発想し行動することの大切さ、そして途上国のNGOから素直に学ぶ感受性を育ててほしいと思います。

企業で働く人材が、新興国のNPOや企業とともに本業のスキルを活かして社会課題の解決に挑むプログラム「留職」を提供しているNPO法人クロスフィールズの事業統括 中山慎太郎様にお話を伺いました。

「留職」プログラムを通じて企業の人材を海外に派遣するという大変興味深いプロジェクトを運営されていますが、海外での安全対策は常に切り離せない業務ですね。

リスクはどこの国にでもありますが、そのリスクをいかに最小化し、有事の際にいかに迅速に対応できるかが安全対策の鍵だと考えています。派遣元の企業から、留職プログラム実施中の安全管理はどうしているのかというご質問も勿論受けますので、インターナショナルSOSのサービスを利用することは、安全面の不安を払拭できるインフラという位置づけで派遣元企業にはご説明をしています。

過去、インドネシアで活動していた留職プログラムの派遣者の方がデング熱にかかった際に現地のインターナショナルSOSクリニックにお世話になりました。デング熱に感染すると血小板の値が下がるそうなのですが、どのくらいまで下がるとどのくらい危険なのか、という勘所が私達にはなかなか分からず、ネットで調べると、当時のその方の数値が“非常に危険な状態”という記述もあり、不安が不安を呼ぶ状況でした。

しかしインターナショナルSOSのアシスタンスセンターに問い合わせたところ、ドクターから「デング熱発症の際に血小板の数値がそのくらいまで下がることはさほど特別な症例ではありません。症状を聞く限り今すぐにどうこうと言う緊急事態ではないと思われるので、まずは経過観察を」という回答でした。このように専門家から病状に関して一歩踏み込んだ意見を聞けることは非常に有益で安心できます。

当社のeラーニングプログラムもご利用いただいていますが、
どのようなタイミングで受講をされていますか?

留職プログラムの派遣者への事前研修の一環として、eラーニング受講を必須としています。安全管理の事前研修はどうしてもインプットがメインになりますが、eラーニングは正しい回答を選ばなければ先に進めない部分もありますし、効果的なツールだと思います。

最近は少しずつこのプログラムも浸透してきて、途上国への旅行経験が全くない方や、年齢層がやや若い女性の方の留職プログラム派遣も増えてきました。留職プログラムの派遣者の属性が多様化することによって、リスクプロファイルも多様化しており、そのためより一層のセキュリティ対策の必要性を感じています。

当社のeラーニングプログラムはリニューアルを予定しており、
女性のためのセキュリティ対策も新たにコースに加わる予定です。

ぜひリニューアル詳細がわかりましたらシェアしてください。セキュリティ対策で言えば、「現地機関とのミーティングに出かけたスタッフとその後連絡が取れなくなってしまった」とか、「現地で交通事故に遭ってしまった」など実際に起こり得るシチュエーションを想定し、取るべき行動をワークショップ形式で学んではどうかというアイディアもあります。但しこれはファシリテートが難しい分野だと思いますので、御社のセキュリティスペシャリストにファシリテーターになっていただいて緊急時の対応を学ぶ機会などあれば良いですね。

先ほどお話したデング熱感染以外にも、昨今のジャカルタでのテロなど、安全対策を改めて考えさせられる出来事が続き、緊急時に落ち着いて行動することの難しさも痛感しました。良かれと思っての行動が逆に混乱を招いてしまうこともありますので、組織としての危機管理体制を整えておくことは本当に重要ですね。我々のように大所帯ではない規模の組織でも応用できるケーススタディなどがあれば是非共有していただきたいと思います。

中山様、お忙しいところお時間をいただきありがとうございました。新興国での社会課題の解決を通して、リーダーシップ育成を実現するプログラム「留職」。参加者の皆様が、健康や安全面に不安を抱くことなくプロジェクトに集中していただくためにも、インフラとしてますますインターナショナルSOSのアシスタンスをご活用いただきたいと思います。

取材日:2016年4月

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