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お知らせ

組織がメンタルヘルス問題に対処するための重要なポイント

20212 - この困難な時期において、組織がメンタルヘルスの問題に正面から取り組むことは極めて重要です。組織は安全配慮義務を果たし、従業員のメンタルヘルス・レジリエンスを支援するために精巧なメンタルウェルネス戦略を開発する必要があります。これらの戦略を実施することで、従業員にもたらされるプラス面以上に、組織はメンタルウェルネス・プログラムの作成に投資することに直接的な関心を持っています。世界中で働く従業員の健康と安全を支えるためのソリューションを全世界のクライアントに提供するインターナショナルSOS(日本法人本社:東京都港区 代表取締役 マーク・アタウェイ)が発表した最新の「リスク展望20215つの予測」のデータによると、リスク担当者の3人に1人がメンタルヘルスの問題が今年の生産性レベルの低下に大きく寄与すると考えています。このようなことから、従業員を適切にサポートしている組織はそうでない組織よりも優位にあり、生産性も高いと考えられます。以下に、組織がレジリエンスを促進し、従業員が潜在的なメンタルヘルスの問題に対処するのを支援するために取り入れていく必要がある重要な戦略を、いくつかご紹介します。

1.  すべての従業員と個別に近況確認を行う
これは強固なメンタルウェルネス戦略の維持に関して行うものとしては、明らかに初歩的な手段に見えるかもしれませんが、不可欠なものです。すべての従業員を個人としてケアすることが組織にとって重要です。パンデミックによりもたらされたストレスに対する反応は、人によって異なります。そしてそれは多くの従業員に様々なメンタルヘルスの問題を引き起こす可能性があります。それらの問題を認識するための最初のステップは、一対一の状況で積極的に従業員に近況確認をすることです。これにより、組織はこのとりわけ困難な時期に従業員がどのように対処しているかをより深く理解できるようになります。またこのステップは、科学的に検証された、各個人が痛みを感じるポイントを明らかにできるツールを使用して、メンタルヘルス調査やレジリエンス調査を実施することによっても行うことができます。

2.  メンタルヘルスについて報告できる安全なルートの確保と周知を徹底する
従業員と関わり、彼らの調子を直接尋ねる手段には、従業員が助けを得るためのより安全なルートを伴っている必要があります。多くの場合、従業員は自分のメンタルヘルスについて共に仕事をする同僚や上司と日常的に話し合うことを恐れる傾向があります。自分がどのように受け取られるかに不安を抱くためです。この問題に対処するには、従業員が、組織内の直接同じチームではない人々、できれば人事マネージャーやメンタルウェルネス・トレーニングを受けた人と話し合えることが重要です。メンタルヘルスの問題を話し合うことに対する不安感を取り除くことは、組織内に健康の文化を作り出すうえで重要な部分です。鍵となるのは、リーダーに話を聞いてもらうことです。

3.  従業員が休憩を取ることを許容・奨励する
生産性を最大限に高めるには、就業時間内に定期的に休憩を取ることが重要です。便利で簡単にできる方法の一つに、ポモドーロテクニックがあります。ポモドーロテクニックではタイマー(「ポモドーロ」オリジナルまたは他のタイマー)を使用し、タスクを分割して間に短い休憩を挟みます。テクニックは次のようなステップで行います。まず実行するタスクを決めてタイマーを設定し(通常25分)、タスクに取り組みます。タイマーが鳴ったらシートにチェックマークを付けて休憩します。チェックマークが4つに満たないうちは、3〜5分の短い休憩を取ってタイマーをリセットします。チェックマークが4つになったら、15〜30分の長い休憩を取ります。 そしてチェックマークの数を0にリセットして、テクニックを始めから再開します。この方法は、集中力を高めて作業が間延びするのを回避するのに役立つだけでなく、タスクが完了したときに達成感を味わえることが証明されています。

4.  従業員が受け取る情報に注意を向ける
人は、日々増え続ける情報とテクノロジーにあふれた生活に攻め立てられていて、そこから逃れることは困難です。新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に関する情報の中には質が悪く、事実として不正確なものもあります。そのような情報は集団ヒステリーやパラノイア(被害妄想)を引き起こします。情報の欠如と質の悪い情報の両方が、不合理な思考を増大させることが明らかにされています。従業員に個人レベルで近況確認をして、適切な情報源から情報を受け取っていることを確認することは、雇用主の重要なタスクです。従業員に適切な情報を受け取っていることを確認することは、従業員がパンデミックによって多くのネガティブな陰謀めいた情報に対抗しうる世界の状況を正しく理解するのに役立ちます。

5.  奨励するべき個人の責任範囲を理解し、従業員を支援するツールを提供する
最終的に組織は、個々の従業員が自分のメンタルヘルスに責任を持ち、自分に合った戦略を見つけられる状況を作り出すことに焦点を当てる必要があります。これは基本的に、組織が育む職場文化に関連しています。セルフケアを促進し、そのためのツールを提供してくれる文化は従業員にとって非常に価値のあるものになり得ます。もし従業員が、ランチタイムに近くの公園に散歩に出かけ、新鮮な空気を吸って運動をするという選択肢が自分たちにあると認識していれば、そうする可能性は大いに高くなりますが、実行するかどうかの決定は依然として彼らにかかっています。組織は現状の仕組みでは従業員を直接監視することが非常に少なく、多くの従業員が在宅勤務をしている中、メンタルウェルネスに関する個人的な責任を奨励することがさらに重要なタスクになります。

2020年9月に弊社で実施したアンケート「リスク展望2021 」の結果を盛り込んだレポート「リスク展望2021・5つの予測 」英語版から一部抜粋した日本語版のレポートと、グローバルと日本のアンケート結果を比較した「インフォグラフィック」をご覧ください。
ダウンロードはこちらから:https://my.internationalsos.com/LP=6926?source=PRTimes

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