ケーススタディ
【事例】講義+体験で学ぶ「外国籍社員向け 実践型 地震・火災・自然災害対応研修」を支援|日立エナジージャパン株式会社様
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日本周辺では、世界で発生する大規模地震の約20%が集中しており、世界でも有数の地震多発地域です。今後30年間に南海トラフ地震が発生する確率は60〜90%、首都直下地震は70%と推定されており、企業・団体活動や従業員の安全に深刻な影響を及ぼす可能性が指摘されています。
外国籍社員を擁するグローバル企業にとって、強い地震や津波をはじめとする自然災害への備えを強化することは、人命保護と事業継続(BCP)の観点から極めて重要です。「強い揺れ」が発生した際、まず何をすべきか。正しい知識と実際の訓練がなければ、命を守る行動を即時に取ることは困難です。
そこで今回、海外から赴任・出張で来日し、日本の災害対応に不慣れな従業員を対象に防災教育を支援した事例をご紹介します。

日立エナジージャパン様には、世界各地の拠点で渡航アドバイスなどインターナショナルSOSのサービスを活用いただいております。
インターナショナルSOSは日本では1996年よりオペレーションを開始し、海外展開する日本企業・団体や日本に拠点を持つグローバル企業に危機管理、災害対策、緊急対応の専門知識を活かしたアドバイスやトレーニングを提供してまいりました。
その実績を基に、インターナショナルSOSジャパンは、日立エナジー様の海外出身のエンジニアを対象に「講義+体験で学ぶ:外国籍社員向け 実践型 地震・火災・自然災害対応研修」を実施しました。
日本の生活環境や災害対応に不慣れな従業員にとっては、文化や言葉の壁も障害となり得ます。リスク対応方法を身に付けるには、確かな知識や備えに加え、実際の「揺れ」を体験することが不可欠です。
また、地震の影響は建物の倒壊だけではありません。都市直下型の関東大震災では犠牲者の9割は火災が原因とされ、また東日本大震災では犠牲者の9割以上が津波に巻き込まれた方となっています。地震だけではなく、火災と津波について理解し、身を守る行動を身につけることが大変重要となっているのです。
日立エナジージャパン様は、南海トラフ地震で大きな被害が想定される静岡に拠点を構えており、「講義+体験で学ぶ:外国籍社員向け 実践型 地震・火災・自然災害対応研修」の実施は2度目。
今回はスウェーデン、ポーランド、タイ、ニュージーランド出身の6名のエンジニアが参加し、そのうち5名は地震を一度も経験したことがありませんでした。

このトレーニングは、地震や津波、火災に関する理解を深める講義と、「揺れ」や「煙」を疑似体験できる没入型シミュレーションを組み合わせ、理論と実践をバランスよく習得できるよう設計されています。海外経験が豊富で、緊急事態や災害現場などの経験がある当社セキュリティ・チームのスタッフによって進められました。
「津波の映像を初めて見て、その恐ろしさがよく分かった」「地震や津波の仕組みが理解できた」「揺れがすごくてとても立ち上がることができなかった」「地震による揺れ方の違いを実際に体験できて良かった」などの声が寄せられました。
また、主催者様からも「静岡拠点には海外出身のエンジニアが多く、このようなトレーニングは必要不可欠」「今後新たに海外からエンジニアが着任する際にも、継続して実施したい」とのご評価をいただきました。
国内外の従業員向けの防災・リスク対応研修に関するご相談・お問い合わせは、お気軽にこちらからご連絡ください。